令和7年度 白庭病院 病院情報の公表

年齢階級別では、70歳代の退院患者数が最も多く、次いで80歳代、60歳代の順となっています。70歳以上の患者さんが全体の約76％を占めており、高齢の患者さんの入院診療が多いことが当院の特徴となっています。幅広い年齢層の患者さんに対し、年齢や病状、生活背景に応じた医療の提供に努めています。

内科では、「小腸・大腸の良性疾患」が最も多く、次いで「誤嚥性肺炎」「腎臓または尿路の感染症」「肺炎等」「心不全」の順となっています。
肺炎や尿路感染症、心不全では平均年齢が高く、高齢の患者さんを多く診療していることが特徴です。特に誤嚥性肺炎では平均年齢が約90歳となっており、入院後の全身状態や生活機能にも配慮しながら診療を行っています。
また、「小腸・大腸の良性疾患」では平均在院日数が2.3日と全国平均を下回っています。今後も、患者さんの病状や生活背景に応じた適切な治療と、円滑な退院・転院支援に努めてまいります。

外科では、「鼠径ヘルニア」の患者さんが最も多く、胆嚢炎、虫垂炎、腸閉塞、直腸脱・肛門脱など、幅広い消化器外科疾患の診療を行っています。
鼠径ヘルニア、胆嚢炎、虫垂炎、直腸脱・肛門脱では、当院の平均在院日数は全国平均と比較して短い傾向となっています。一方、腸閉塞では平均在院日数が全国平均を上回っていますが、在院日数は患者さんの病状や治療内容などによって異なるため、単純に比較することはできません。
今後も、患者さんの状態に応じた適切な治療を行い、安全で円滑な退院につなげられるよう努めてまいります。

脳神経外科では、脳梗塞をはじめ、頭部外傷や非外傷性頭蓋内血腫などの脳神経外科疾患を中心に診療しています。上位疾患では平均年齢が70歳代となっており、高齢の患者さんが多いことが特徴です。
脳卒中や頭部外傷では、急性期の治療後も継続したリハビリテーションや療養が必要となる場合があります。そのため、患者さんの病状や生活機能に応じて、地域の医療機関等と連携しながら退院・転院支援を行っています。

眼科では、白内障・水晶体疾患の患者さんが最も多く、黄斑・後極変性、硝子体疾患、網膜剥離などの診療も行っています。
特に白内障・水晶体疾患では、比較的短期間の入院で治療を行う患者さんが多く、平均在院日数は2日前後となっています。
また、上位疾患の平均年齢は70歳代を中心としており、高齢の患者さんが多いことも特徴です。患者さんの病状や視機能、生活背景に応じた適切な治療を行っています。

泌尿器科では、前立腺の悪性腫瘍の患者さんを多く診療しています。平均年齢は70歳代で、比較的高齢の患者さんが中心となっています。患者さんの病状や全身状態、生活背景を考慮しながら、一人ひとりに応じた適切な診療を行っています。

集計対象期間における5大癌の患者数は、胃癌1例、大腸癌4例が初発として集計されています。乳癌、肺癌、肝癌については、今回の集計対象となる患者さんはいませんでした。また、5大癌について再発として集計された患者さんはいませんでした。
胃癌および大腸癌はいずれもDPCデータ上では病期「不明」に分類されています。なお、この病期分類はDPCデータに基づく集計であり、実際の診療における病状や治療内容をそのまま示すものではありません。

成人市中肺炎では、中等症の患者さんが34例と最も多く、全体の大部分を占めています。軽症は1例、重症は3例で、超重症に該当する患者さんはいませんでした。
平均年齢は、中等症で83.74歳、重症で93.33歳となっており、高齢の患者さんが多いことが特徴です。患者さんの重症度や全身状態、基礎疾患などを踏まえながら、適切な治療と全身管理を行っています。

脳梗塞の患者さんでは、発症から3日以内に入院された方が79例と多く、その他の患者さんは15例でした。平均年齢はいずれも78歳台で、平均在院日数も約25日とほぼ同程度となっています。
発症から3日以内に入院された患者さんでは転院率が28.72％となっており、急性期治療後も継続したリハビリテーションや療養が必要な場合には、患者さんの状態に応じて地域の医療機関等と連携し、転院調整を行っています。

内科では、内視鏡的大腸ポリープ切除術が55件と最も多く、胃瘻造設術、内視鏡的乳頭切開術、内視鏡的胆道ステント留置術などの消化器領域の処置を行っています。また、ペースメーカー植込み術など循環器領域の治療にも対応しています。患者さんの年齢や病状、全身状態を考慮しながら、適切な治療と術前・術後の管理を行っています。

外科では、鼠径ヘルニアに対する手術を多く行っており、腹腔鏡を用いた手術にも対応しています。また、胆嚢疾患に対する腹腔鏡下胆嚢摘出術や、虫垂炎に対する腹腔鏡下虫垂切除術など、消化器外科領域の手術を行っています。患者さんの病状や年齢、全身状態を考慮し、適切な術式を選択するとともに、安全な周術期管理に努めています。

整形外科では、人工関節置換術を最も多く行っており、脊椎疾患に対する手術、椎間板ヘルニアに対する手術、骨折に対する手術など、幅広い整形外科手術に対応しています。高齢の患者さんも多いため、年齢や全身状態、術後の生活機能を考慮しながら治療を行っています。また、手術後は早期からリハビリテーションを行い、患者さんの状態に応じて退院・転院支援にも取り組んでいます。

脳神経外科では、慢性硬膜下血腫に対する手術を最も多く行っており、頭蓋内血腫の除去術や水頭症に対するシャント手術など、さまざまな脳神経外科手術に対応しています。手術を受ける患者さんは高齢の方も多いため、病状だけでなく全身状態や生活機能にも配慮しながら治療を行っています。また、術後に継続したリハビリテーションや療養が必要な場合には、地域の医療機関等と連携し、退院・転院支援を行っています。

眼科では、白内障に対する水晶体再建術を中心に、硝子体疾患に対する手術などを行っています。特に水晶体再建術の患者さんが多く、平均術後日数は約1日と、比較的短期間の入院で治療を行っています。高齢の患者さんも多いため、病状や全身状態、視機能などを考慮しながら、安全で適切な手術・術後管理に努めています。

・播種性血管内凝固症候群（DIC)
　様々な重症の基礎疾患のために過剰な血液凝固反応活性化が生ずるため生体内の抗血栓性の制御能が十分でなくなり、
全身の細小血管内で微小血栓が多発して臓器不全、出血傾向のみられる予後不良の病気です。

・敗血症
　感染の徴候が存在する全身性炎症反応症候群（頻呼吸、頻脈、体温上昇または下降、白血球増加または減少のうち
　すくなくとも２つの変化を呈す）と　定義されます。白血球から分泌される高サイトカイン血症により、ショック、播種性血管内
　凝固症候群（DIC)、多臓器不全（MOF)に陥ります。

・手術や術後の合併症
　整形外科では術後創部感染、人工関節のゆるみ・脱臼・感染・破損。脳神経外科では水頭症によるシャント機能不全によるもの。
　その他、中心静脈カテーテル感染症などでした。

　当院では上記の合併症を予防・回避できるよう、医師・看護師、コメディカルスタッフが協力し改善に努めています。

＜肺血栓塞栓症予防対策実施率＞
当院では、肺血栓塞栓症発症のリスクレベルが「中」以上の手術を受ける患者さまに対し、
高い割合で予防対策を実施しています。

＜予防対策の重要性＞
肺血栓塞栓症は、院内死亡率が14%と報告されている重篤な合併症です。
40%以上が発症1時間以内の突然死であるため、予防対策が極めて重要となります。

＜実施している予防対策＞
主な予防対策として以下を実施しています:
弾性ストッキングの着用
間歇的空気圧迫装置の使用
抗凝固療法
これらの対策は、リスクレベルに応じて単独または併用で行われます。

＜当院の実施率＞
2023年の予防対策実施率は96.25%となっており、高い水準を維持しています。
この数値は、当院が患者安全を最優先に考え、ガイドラインに沿った診療プロセスを確立
していることを示しています。

＜今後の取り組み＞
今後も継続的に実施率を監視し、必要に応じて改善を行うことで、さらなる医療の質向上
と患者さまの安全確保に努めてまいります。

＜広域スペクトル抗菌薬使用時の細菌培養実施率＞
当院では、抗菌薬の適正使用を推進するため、広域スペクトル抗菌薬使用時の細菌培養
実施率を重要な指標として監視しています。

＜指標の意義＞
広域スペクトル抗菌薬の不適切な使用は、耐性菌の発生や蔓延の原因となる可能性があります。
そのため、抗菌薬投与前に適切な検体採取と培養検査を行うことが、抗菌薬適正使用の鍵となります。

＜当院の取り組み＞
当院では以下の取り組みを行っています:
①ICT(感染対策チーム)による抗菌薬使用患者のモニタリング
②抗菌薬適正使用支援プログラム(ASP)の実施
③医師や看護師向けの研修会の開催

＜今後の目標＞
今後も以下の点に注力し、実施率のさらなる向上を目指します:
①抗菌薬使用前の培養検査の重要性に関する継続的な教育
②電子カルテシステムを活用した培養オーダーの促進
③ASPチームによる介入の強化

適切な細菌培養検査の実施は、耐性菌の発生を抑制し、より効果的な感染症治療につながります。
当院は今後も継続的にこの指標をモニタリングし、感染症診療の質向上に努めてまいります

＜広域スペクトル抗菌薬使用時の細菌培養実施率＞
当院では、抗菌薬の適正使用を推進するため、広域スペクトル抗菌薬使用時の細菌培養
実施率を重要な指標として監視しています。

＜指標の意義＞
広域スペクトル抗菌薬の不適切な使用は、耐性菌の発生や蔓延の原因となる可能性があります。
そのため、抗菌薬投与前に適切な検体採取と培養検査を行うことが、抗菌薬適正使用の鍵となります。

＜当院の取り組み＞
当院では以下の取り組みを行っています:
①ICT(感染対策チーム)による抗菌薬使用患者のモニタリング
②抗菌薬適正使用支援プログラム(ASP)の実施
③医師や看護師向けの研修会の開催

＜今後の目標＞
今後も以下の点に注力し、実施率のさらなる向上を目指します:
①抗菌薬使用前の培養検査の重要性に関する継続的な教育
②電子カルテシステムを活用した培養オーダーの促進
③ASPチームによる介入の強化

適切な細菌培養検査の実施は、耐性菌の発生を抑制し、より効果的な感染症治療につながります。
当院は今後も継続的にこの指標をモニタリングし、感染症診療の質向上に努めてまいります。

＜転倒・転落発生率＞
当院では、入院患者さまが安心して療養生活を送れるよう、
安全管理体制の重要な指標として「転倒・転落発生率」を監視しています。

＜指標の意義＞
入院中の環境変化や疾患による身体機能の低下などにより、患者さまは転倒・転落しやすい状態にあります。
転倒・転落は、骨折や頭部外傷などの傷害につながるだけでなく、患者さまに精神的な苦痛を与え、入院生活の
長期化やADL（日常生活動作）低下の要因となる可能性があります。

＜当院の取り組み＞
当院では、すべての入院患者さまを対象に以下の取り組みを行っています:
①入院時の転倒・転落危険度の評価とリスクに応じたケアの提供
②多職種（医師、看護師、薬剤師、リハビリスタッフ等）によるカンファレンスと情報共有
③療養環境の整備（ベッド周辺の整理整頓、適切な履物の選択など）
④職員向けの定期的な安全管理研修の実施

＜今後の目標＞
今後も以下の点に注力し、転倒・転落発生率のさらなる低減を目指します。
①転倒・転落事例の分析と、具体的な再発防止策の徹底
②患者さん・ご家族への転倒・転落防止に関する説明と協力依頼の強化
③ヒヤリ・ハット事例の収集と分析を通じた予防策の検討

安全な療養環境の提供は、医療の質の基本です。当院は今後も継続的にこの指標をモニタリングし、
全職員一丸となって転倒・転落防止対策の向上に努めてまいります。

＜転倒転落によるインシデント影響度分類レベル3b以上の発生率＞
当院では、すべての転倒・転落の予防に努めるとともに、特に患者さんに大きな影響を及ぼす可能性のある
傷害（インシデント影響度分類レベル3b以上）の発生率を、医療安全における最重要指標の一つとして
注視しています。

＜指標の意義＞
転倒・転落の中でも、骨折や頭部外傷など治療を要する傷害（レベル3b以上）に至った事例は、
患者さんの身体的・精神的負担が極めて大きく、その後の回復過程や退院後の生活の質（QOL）に深刻な影響を与えます。
これらの重篤な事象を未然に防ぐことは、安全な医療を提供する上で不可欠です。

＜当院の取り組み＞
①重篤な傷害の発生を予防するため、一般的な転倒対策に加えて、特に以下の取り組みを強化しています。
②転倒転落ハイリスク患者（骨粗鬆症、抗凝固薬内服中など）の特定と、重点的な予防策の実施
③衝撃緩和マットの設置や低床ベッドの活用など、重篤な傷害に至らないための環境整備
④転倒・転落発生時の迅速な報告体制と、医師による早期の診察・評価プロトコルの徹底

＜今後の目標＞
今後、重篤な転倒・転落事例の発生「ゼロ」を目指し、以下の点に注力します。
①発生したレベル3b以上の事例について、根本原因分析（RCA）を行い、システムレベルでの改善策を講じる
②医療安全管理委員会で全事例を詳細にレビューし、得られた教訓を全部署へフィードバックする
③重篤な転倒につながる危険行動や環境要因に関する職員教育をさらに強化する

一件でも重篤な転倒・転落による傷害を減らすことが、我々の使命です。患者さまの生命と健康を守るため、
今後もこの指標を厳格に管理し、組織全体で安全文化の醸成に取り組んでまいります。

＜手術開始前1時間以内の予防的抗菌薬投与率＞
当院では、手術部位感染（SSI）を予防し、手術を受けられる患者さんの安全を確保するため、
「手術開始前1時間以内の予防的抗菌薬投与率」を重要なクリニカルインディケーターとして設定しています。

＜指標の意義＞
手術部位感染（SSI）は、術後の合併症の中で最も頻度の高いものの一つです。
予防的抗菌薬は、手術の切開時に血中および組織内で最も効果的な濃度に達している必要があります。
そのため、手術開始前の適切なタイミング（1時間以内）での投与開始が、感染予防において極めて重要となります。

＜当院の取り組みと評価＞
当院では、安全で質の高い手術を提供するため、以下の取り組みを徹底しています。
①手術前の抗菌薬投与に関する院内プロトコルの標準化
②手術安全チェックリストを用いた、執刀直前の抗菌薬投与の最終確認（タイムアウト）の実施
③医師、麻酔科医、看護師など、手術チーム内での連携と声出し確認の徹底

これらの取り組みにより、対象となるすべての手術において100%の実施率を達成・維持しております。

＜今後の目標＞
この100%という結果は、スタッフ一人ひとりが安全手順を遵守した成果であると考えております。
今後もこの高い水準を継続することが、患者さんが安心して手術を受けられる体制の基盤です。
引き続き、プロトコルの遵守状況を監視し、システムの形骸化を防ぐことで、安全な手術の提供に努めてまいります。

＜d2（真皮までの損傷）以上の褥瘡発生率＞
当院では、入院中の患者さんの苦痛を予防し、療養生活の質（QOL）を維持するため、
「d2（真皮までの損傷）以上の褥瘡発生率」を看護ケアの質を測る重要な指標として位置づけています。

＜指標の意義＞
褥瘡（床ずれ）は、患者さんに大きな苦痛を与えるだけでなく、感染症の原因となり治療が長期化する可能性があります。
特に、皮膚の損傷が真皮にまで及ぶ「d2」以上の褥瘡は、治癒に時間を要し、患者さんのQOLを著しく低下させます。
入院中に新たな褥瘡を発生させないことは、看護ケアの基本であり、その質を示す重要な証です。

＜当院の取り組み＞
当院では、褥瘡発生のハイリスクとなる患者さんを早期に把握し、組織的に予防ケアを実践しています。
①入院時すべての患者さんに対する褥瘡発生リスクアセスメントの実施と、定期的な再評価
②リスク評価に基づいた、体位変換、体圧分散寝具の適切な使用、スキンケア、栄養管理などの計画的な予防ケアの実践
③褥瘡対策チーム（医師、皮膚・排泄ケア認定看護師、管理栄養士など）による定期的な回診と、病棟スタッフへの指導

＜評価と今後の目標＞
これらの取り組みの結果、d2以上の褥瘡発生率は極めて低い水準で推移しております。
これは、看護師をはじめとする多職種が連携し、個々の患者さんに合わせた丁寧なケアを実践した成果です。

今後も、褥瘡発生「ゼロ」を目指し、職員一人ひとりが褥瘡予防に関する知識と技術の向上に努め、
引き続き質の高い看護ケアの提供に努めてまいります。

＜65歳以上の患者さんの入院早期の栄養アセスメント実施割合＞
当院では、高齢の患者さんの治療効果を高め、早期回復を支援するために、栄養管理を治療の重要な基盤と位置づけています。
その一環として「65歳以上の患者さんの入院早期の栄養アセスメント実施割合」を指標とし、現状の課題把握と改善に取り組んでいます。

＜指標の意義＞
高齢の患者さんは、入院前から低栄養状態にあることも少なくありません。入院という環境の変化や疾患そのものにより、
さらに栄養状態が悪化するリスクが高まります。低栄養は、免疫力の低下、創傷治癒の遅延、転倒・転落リスクの増大などに
つながるため、入院後48時間以内に栄養状態を評価し、早期に適切な栄養介入を開始することが、円滑な治療と合併症予防に不可欠です。

＜現状の課題＞
現在の実施率は19.4%と低い水準にあり、すべての対象患者さんに対して早期の栄養アセスメントを実践できていないことが課題です。
主な原因として、入院時の多忙な業務の中で栄養評価の優先順位が下がってしまうことや、多職種間での連携体制が十分に構築
できていない点が挙げられます。

＜今後の改善策＞
この状況を改善するため、以下の取り組みを推進してまいります。
①システムの改善: 入院後48時間以内の栄養アセスメント実施を、電子カルテ上の必須項目として組み込み、実施漏れを防ぐ仕組みを構築します。
②役割分担の明確化: 入院時の初期スクリーニングを病棟看護師の標準業務とし、リスクのある患者さんを速やかに管理栄養士やNST（栄養サポートチーム）へつなぐ連携パスを強化します。
③職員への教育: 全職員を対象に、早期栄養介入の重要性に関する研修会を定期的に開催し、意識改革を図ります。

患者さん一人ひとりに最適な治療を提供するためには、適切な栄養管理が不可欠です。
当院は、この指標の改善を重要課題と捉え、組織全体で取り組み、次年度の大幅な実施率向上を目指してまいります。

＜身体的拘束の実施率＞
当院では、患者さんの尊厳と権利を尊重し、安全な医療環境を提供するため、「身体的拘束の実施率」を重要な
倫理的指標として厳格に管理しています。身体的拘束は、患者さんの安全確保のためにやむを得ず行われる最終手段であり、
その最小化は当院の最重要課題の一つです。

＜指標の意義＞
身体的拘束は、患者さんの人権を制限する行為であり、身体的・精神的に多大な苦痛を与える可能性があります。
また、不動による身体機能の低下や、せん妄の悪化など、さまざまな合併症のリスクを高めることも知られています。
この指標を監視することは、私たちが「やむを得ない」状況をいかに減らし、より質の高いケアを提供できているかを評価するために不可欠です。

＜当院の取り組み＞
身体的拘束の実施にあたっては、以下のプロセスを徹底し、その必要性を慎重に判断しています。
①厳格な適応基準: 生命や身体が危険に晒される可能性が著しく高く、他に代替する方法がない場合に限定して、医師の指示のもと実施しています。
②多職種カンファレンス: 拘束の開始・継続・中止については、医師、看護師などが参加するカンファレンスで定期的に検討しています。
③患者さん・ご家族への説明と同意: 拘束の必要性、方法、時間について丁寧に説明し、理解と同意を得るプロセスを重視しています。

＜今後の改善策＞
身体的拘束をゼロに近づける努力は、医療の質と倫理性を高める上で極めて重要です。今後、以下の取り組みをさらに強化してまいります。
①代替的介入方法の研修: せん妄の予防と早期対応、コミュニケーション技術など、拘束を回避するための具体的なケア技術に関する職員研修を強化します。
②事例検討会の実施: 身体的拘束を行った全事例について振り返りを行い、拘束以外の方法がなかったか、より早期に解除できなかったかを多職種で検討します。
③環境調整の推進: 患者さんが穏やかに過ごせる療養環境の整備（照明、騒音対策、分かりやすい表示など）をさらに推進します。

今後も、患者さん一人ひとりの尊厳を守るケアを最優先に考え、組織全体で身体的拘却のさらなる低減に取り組んでまいります。